スキマ時間でライティング サグーライティングを試す |在宅ワークとテレワーク月間について
在宅コールセンターのスキマ時間でザグライティング
アクスイリュージョン在宅コールセンター オペレーターの在宅ワークに取り組みながら、スキマ時間に簡単に取り組めて収入を得る方法を探しています。
完全在宅ワークのダブルワークの柱のひとつとして本格的に収入をえる方針で取り組むなら、アフィリエイトを学んだり、WEB制作+SEO クリック王メンバーに参加することをおすすめします。
サグーライティングは、株式会社ウィルゲートが運営する在宅ワークのサグーワークスのサービスの一つです。サグーワークスには、この他に、サグーライティングプラチナ(高単価・高難易度のライティング)とサグーリサーチ(アンケート回答)があります。
この中で、メインの在宅ワークのスキマ時間で作業を終え収入をえるには、サグーライティングとサグーリサーチになります。(少額でも収入が入るとうれしいものですし、やる気につながります。)
ユーザー登録
サグーライティングを始めるには、サグーワークスにアカウント登録します。メールアドレスがあれば、登録申請が出来ます。(フリーメールアドレスでも登録できるようです。)
申請すると、サグーワークス会員仮登録完了のお知らせメールが届きますので、メール内のリンク先で会員情報を入力すれば、登録完了です。
記事を書くと、ポイントが付与され、1ポイント1円で換金できるようです。
収入ランキングを確認する
他の在宅ワーカーが、どのくらい稼いでいるのか収入ランキングを確認してみる。
サグーライティング:1位 20万円~
サグーライティングプラチナ:1位 20万円~(サグーライティングよりやや高い)
サグーリサーチ:1位 5万円~
サグーライティングを始める
ライティング案件を探す
案件は、文字数での分類はありませんので、ライティングカテゴリー(テキスト作成、説明文、体験談・口コミ、コラム・ハウツー、その他テキスト作成)から探します。
文字数が少ない案件で100文字以下。だいたい1000文字程度の案件が標準です。スキマ時間で出来そうな案件も、ポツポツあります。
ライティングを始める
制限時間30分、50文字入力の承認激早案件があったのでトライしてみました。
案件を選択すると、概要と指定事項があり、詳細に分類された案件をクリックし、規約に同意すると作業開始です。
画面上に残り時間が表示される中で、入力開始です。文字数や語調、キーワード数など条件に合ったライティングを完了すると、マイページ上の審査中ポイントが表示されます。
審査結果は、後ほど記載します。
結果報告
翌日、ログインしてマイページを確認してみると、審査中ポイントが0となっていて、審査状況は非承認(非承認理由 キーワード以外の固有名詞の使用はNG)となっていました。
非承認でのリスクを考えると文字数の多い案件は、慣れてから取り組んだ方が良いようです。
ライティングスキルを高める必要性を痛感しました。
その後
今度は、600文字入力が承認され、150pt獲得です。作業時間は、約1時間でしたので時給150円ということです。
【今回の教訓】
依頼の意図を理解して簡単に書く。
総務省が推進するテレワークの方向
11月は、政府や民間事業等(多分、大企業なのでしょう)が中心となって構成するテレワーク推進フォーラムが決めたテレワーク月間の様です。
テレワークは、総務省ホームページ上で、
テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方です。
引用 総務省ホームページhttps://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
と表記されています。
このページには、テレワークの形態や意義・効果が書いてあり、その中に自営型として個人事業者・小規模事業者等が行うテレワークもあります。
在宅ワーカーのことも考えている形になっていますが、
総務省においては、これまで、テレワーク試行体験プロジェクト、先進的テレワークシステムの実証実験等とともに、全国各地域における普及啓発・セミナーやテレワーク導入コンサルティング等の取組を実施し、テレワークの迅速・着実な推進に取り組んでいるところです。
また、総務省職員を対象としたテレワーク制度も平成18年より本格導入し、国家公務員テレワークを率先実施しています。引用 総務省ホームページhttps://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_02.html
に記載されているように、テレワークの方向は、大企業や公務員などの方向を向いています。
雇用が安定している人達に、より働きやすい環境を整備するより、リストラや退職、介護離職や障害を持つ人、病気ややむを得ない理由で在宅でしか働けない人などが働きやすい在宅ワーク環境を整備(例えば、健康保険組合など)する方が、就労人口の拡大や社会のセーフティネットとしても役立ちメリットも大きいはずです。
とにかく、今月はテレワーク月間の様です。
【広告】